製品の特長
最先端のデータ消去技術で、消去したデータは復元不可能
iOS デバイスの端末を売ったり誰かに譲る前に、「Wondershare スマホデータ完全消去」を使って、電話番号やメールアドレスなどのアドレス帳データ、写真などの画像データ、ムービーなどの動画データなど、大切な個人情報を完全に消去しておくことができます。
携帯電話内のプライバシー情報を完全消去！
- 全ての情報を削除：連絡先、SMS、写真、動画、アプリ、アカウント情報、パスワードなどの個人情報のすべてをお持ちの端末から消去。
- プライバシー保護：デバイスを売却または譲渡する前に個人情報をすべて完全に消去する必要があります。個人情報を完全に消去することでプライバシーを保護します。
- 世界最先端技術：世界最先端のデータ消去技術で、消去されたデータの復元は不可能。
- 対応機種：対応機種は多様で、iPhone 4、iPhone 4S、iPhone 5、iPhone 5C、iPhone 5Sなど、すべてのiOSデバイスに対応。
お持ちのiOS デバイス上のデータを永久に消去
世界最先端のデータ消去技術で、消去されたデータの復元は不可能
iOS デバイス端末を処分するとき、連絡先に登録してある個人名や電話番号、メールアドレス、また、写真や動画などの個人が特定できる情報の漏洩を防ぐために、あらかじめ端末内のデータを完全に消去する必要があります。
手作業で連絡先や画像など一つ一つ消去することはできますが、「削除不完全」で情報データが残り情報漏洩につながります。
「デバイスを出荷時の状態に戻す」初期化は、データの消去はできますが、「表面的な消去」であり、復元ソフトを利用することで、データの復元ができます。
「Wondershare スマホデータ完全消去」を利用することで、世界最先端のデータ消去技術を採用しているため、データの復元は不可能になり、完全に消去できます。
三つの消去モード（セキュリティレベル）
-
消去モードはセキュリティレベルによって三つに分けられます。
低（1回）：迅速にiOS デバイスのデータを消去
データの復元を不可能にするため、「スマホデータ完全消去」はゼロでお使いのデバイスを上書きします。
中（1回）：他の人に認識されないようにデータを消去
データを復元不可能にするため、スマホデータ完全消去は無作為に選ばれた乱数でデバイスを上書きします。
高（3回）：永久データ消去標準の「DOD 5220 - 22 M」を利用
お使いのデバイスでプライベートファイル（銀行の記録、パスワードや財務データなど）を保存したことがある場合、この手順を強くお勧めします。セキュリティ規格は、米国国防総省5220 - 22 Mに基づいて設定されています。
対応ファイルタイプ＆動作環境
対応ファイルタイプ
| 消去に対応のファイルタイプ | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| 連絡先（コンタクト） | SMS | 通話履歴 | カレンダー | 電子メール | ノート |
| リマインダー | iTunes DB | アプリ（及びそのアプリが生成したデータ） | システム設定 | Apple ID | 写真 |
| ビデオ | ボイスメモ | キーボードのキャッシュ | Safariブックマーク | Passbook | その他 |
| 対応iOS | |||||
| iOS | iOS 5.0 〜 iOS 7.0 | ||||
動作環境
| OS | Windows XP、Windows Vista、Windows 7、Windows 8 |
|---|---|
| CPU | Intel Core 1GHz またはそれ以上 /AMD CPU |
| RAM | 256 MB またはそれ以上 |
| ディスクスペース | 200 MB またはそれ以上 |
| その他 | iTunes 10、iTunes 11 |
対応デバイス
| iPhone | iPhone 4、iPhone 4S、iPhone 5、iPhone 5C、iPhone 5S |
|---|---|
| iPad | iPad 1、iPad 2、新しいiPad、iPad Retinaディスプレイモデル、iPad mini |
| iPod | iPod touch 4、iPod touch 5 |
- Microsoft、Windows、Windows 7、Windows Vista、Windows XPは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における商標または登録商標です。
- その他、記載された会社名および製品名は各社の商標または登録商標です。なお本文中では、TM、Rマークは明記しておりません。
- 本品をライセンスされた内容以外の目的で使用することは、法律により固く禁止されています。
- 購入ライセンス数を超えた使用は営利行為であるか否かを問わずソフトウェアの著作権侵害にあたり、損害賠償請求などの対象となりますので絶対におやめください。
